事業実施体制

構成機関・構成員等

(1) 教育機関

構成機関（学校・団体・機関等）の名称		役割等
１	大阪工業技術専門学校（認定課程）	主幹事、◎プログラムの検討・開発、調査、◎実証講座実施
２	専門学校東京テクニカルカレッジ（認定課程）	プログラムの検討・開発、実証講座実施
３	中央工学校（認定課程）	プログラムの検討・開発、実証講座実施
４	東海工業専門学校金山校（認定課程）	プログラムの検討・開発、実証講座実施

（２）企業・団体

名称		役割等
１	株式会社大林組	プログラムの検討・開発、実証講座実施協力
２	住友電設株式会社	調査、実証講座実施協力
３	不二サッシ株式会社	プログラムの検討・開発、実証講座実施協力
４	株式会社三晃空調	プログラムの検討・開発、実証講座実施協力
５	株式会社シービーラボ	プログラムの検討・開発、実証講座実施協力
６	リバティ・フィッシュ株式会社	プログラムの検討・開発、実証講座実施協力
７	株式会社MetaMoJi	プログラムの検討・開発、調査
８	株式会社日本ピュアシステム	評価
９	ソフトキューブ株式会社	プログラムの検討・開発
10	株式会社フォーラムエイト	プログラムの検討・開発、実証講座実施協力
11	株式会社ユニバーサル・サポート・システムズ	プログラムの検討・開発、◎調査
12	大阪府建築士事務所協会	プログラムの検討・開発、調査、実証講座実施協力
13	日本建築家協会	プログラムの検討・開発、調査、実証講座実施協力
14	Rubyビジネス推進協議会	プログラムの検討・開発、調査、実証講座実施協力
15	ハイテクノロジー・ソフトウェア開発協同組合	評価

（３）事業の実施体制（イメージ）

実施委員会及び開発・調査・評価の３分科会を組織する。委員会・各分科会は、連携機関・協力機関の代表者・実務担当者及び教員・研究者、その他大学研究者で構成する。

【実施委員会】

事業実施の方向性、プログラム開発及び調査、評価の仕様、各分科会の活動内容と進捗、アウトプット等を確認して、事業全体の管理を行う。年間３回の開催を予定する。

【開発分科会】

教育プログラム・教材の開発仕様の作成、開発内容・進捗状況の確認・管理、実証講座の企画・実施等を担当する。年間５回の開催を予定する。

【調査分科会】

調査仕様の作成、調査の実施と分析、調査報告書作成等を担当する。年間５回の開催を予定する。

【評価分科会】

事業内容と実施状況・アウトプット等の評価を担当する。年間３回の開催を予定する。

（４）各機関の役割・協力事項について

○教育機関

主に、教育プログラムの開発に関わる仕様作りから開発作業の管理、調査への協力、成果物の内容確認、実証講座の企画・運営を担当する。

個人として参画している大学研究者は、開発する教育プログラムの仕様作成に必要な情報収集と分析、今後の技術動向等の調査、現在すでに教育分野で運用している仮想教室プラットフォーム等の知見の提供を行う。

○企業・団体

主に、建築現場の生産性向上に関するニーズや課題、リカレント教育へのICT活用内容や適用事例をもとに、教育プログラムの開発に必要な情報の提供を行う。また、調査活動への協力、実証講座の受講者募集、仮想教室のプラットフォーム運用の技術支援、今後の建築系リカレント教育への応用、本事業活動の評価等を担当する。

○行政機関、その他

今回は行政機関の参画はありません。